判例の理屈はシンプルです。

まず、優先道路を走行する側は、相手が道を譲ると信頼して走行してよいのです。

前方注視についても、そういった信頼を前提としてよいとしています。「相手が突然優先道路に突っ込んでこないか」と疑って凝視する必要まではないのです。

ただし、例外的に優先車に過失が認められる場合があると言っています。どんな場合かと言うと、優先車が交差道路に進入する車を発見し、ブレーキをかければ衝突する前に停止できるような場合です。こういった「特段の事情」がある場合には、裁判例は、優先車に過失を認めると言っています。ただし、急ブレーキ（急制動）をかけなければ衝突前に停止できないような場合には、優先車に過失はないというニュアンスのことも言っています。

この事案はそういう「特段の事情」はありませんでしたので、優先車に過失が認められることなく、過失割合は０対１００とされました。

なお、これは高等裁判所の裁判例です。実は、原審の地方裁判所では優先車側にも一定の過失を認めていました。優先車側も安全のために減速して走行したり、クラクションを鳴らすなどの手段がとれたはずなのにそういう手段をとっていないとして、優先車側にも１割の過失を認めたのです。

もちろん、今後、個々の裁判でどのような判断が下されるのかについては、具体的な事情に左右されますので、常に今回の高裁の判断が妥当するとは言い切れません。しかし、高等裁判所の判断は、信頼の原則に忠実な説得力のあるものではないかと思えます。

４．判決文

高裁の裁判例（名古屋高等裁判所　平成２２年（ネ）第１８号 損害賠償請求控訴事件 平成２２年３月３１日）の一部を引用しておきます。正確な内容を知りたい方は、下記の引用をお読みになってください。

控訴人車は，優先道路を進行していたのであるから，本件交差点を進行するに当たり徐行義務（道路交通法３６条３項，４２条）は課されておらず，問題となるのは前方注視義務（同法３６条４項）違反である。前方注視義務は，「当該交差点の状況に応じ，交差道路を通行する車両等・・・に特に注意し，かつ，できる限り安全な速度と方法で進行しなければならない。」というものである。したがって，控訴人は，本件交差点を通過するに当たり，優先道路を進行中であることを前提としてよい。すなわち，交通整理の行われていない交差点（本件交差点もこれに当たる。）において，交差道路が優先道路であるときは，当該交差道路を通行する車両の進行妨害をしてはならないのであるから（同法３６条２項），控訴人は，被控訴人車が控訴人車の進行妨害をする方法で本件交差点に進入してこないことを前提として進行してよく，前方注視義務違反の有無もこのことを前提として判断するのが相当である。そうすると，優先道路を進行している控訴人は，急制動の措置を講ずることなく停止できる場所において，非優先道路から交差点に進入している車両を発見した等の特段の事情のない限り，非優先道路を進行している車両が一時停止をせずに優先道路と交差する交差点に進入してくることを予測して前方注視をし，交差点を進行すべき義務はないというべきである。本件においては，前示の事故態様に照らし，上記特段の事情は認められない。